日韓「半島外交」失敗の歴史で見える「中臣鎌足」の正体

 表題の記事が記事されました。ヤフーに転載されており、コメントも公開されています。日本(ヤマト政権)は古代において狡猾な百済に何度も煮え湯を飲まされ、海外の工作員たちにつけ込まれて外交に失敗し、大国の唐を相手に無謀な戦いを挑んで大敗し、滅亡の危機に追い込まれてしまった、現代でもさまざまな国のロビー活動や「工作」に警戒しなければならない、といった趣旨です。古代における工作員として具体的に挙げられているのが中臣(藤原)鎌足で、百済の王子の豊璋と同一人物とされています。この記事の執筆者は関裕二氏で、関氏の本を随分前に読んだことがあるので、この記事にはとくに驚きませんでした。

 率直に言って、疑問だらけの記事なのですが、その全てを詳細に検証するだけの気力と見識は現在の私にはないので、とくに問題と思う点を述べていきます。まず、「ヤマト建国後7世紀に至るまで、ヤマトの王に実権は与えられず」との評価ですが、その頃までには摂関政治以降のような幼年の君主がいないことからも、ヤマトの王(大王、後の天皇)は実権を有する強力な君主と考えられます。じっさい、『日本書紀』でも、敏達・推古・皇極などの天皇(大王)の主体的判断が述べられています。この頃は、律令制以降と比較して、天皇(大王)および「中央(ヤマト)政権」による「日本全土」の支配力がずっと劣っていたことは確かでしょうが、だからといって天皇(大王)に実権がなかったとは言えないでしょう。

 次に、日本(ヤマト政権、倭)の外交政策についての認識が問題です。関氏は、蘇我氏が百済に冷淡になったので、ヤマト政権の外交方針を変えるために、親百済派の中大兄(天智)と中臣鎌足が乙巳の変で蘇我入鹿を殺害した、と指摘します。確かに、日本と百済が以前はたいへん親密だったとすると、推古朝~皇極朝における日本の外交政策は百済に冷淡と言えるかもしれません。この時期、『日本書紀』からは、日本は百済・新羅・高句麗とおおむね等距離外交を続けていたように思われるからです。

 ここで問題となるのが、『日本書紀』は親百済派の歴史書との関氏の認識で、これは基本的に妥当だろう、と思います。百済滅亡後、百済から日本に支配層(知識層)が少なからず亡命してきましたが、そうした百済系知識層が『日本書紀』の編纂に関与した可能性は高いでしょうし、『日本書紀』は百済系史料からの引用を明記しています。それだけに、『日本書紀』の編纂時期に日本と新羅との関係が悪化していき、新羅が唐を朝鮮半島に引き入れて百済を滅亡に追い込んだことも踏まえると、日本と百済との関係は、とくに史料が少なかっただろう崇峻朝以前に関しては、実態以上に良好に描かれていた可能性が高いと思います。逆に、日本と新羅との関係は実態以上に険悪に描かれていたのではないか、と私は推測しています。祖国が滅亡し、もはや日本で生きていく決意を固めた百済系知識層には、日本と百済との歴史的に親密な関係を強調する動機が強くあったでしょう。その意味で、推古朝~皇極朝にかけて、百済が日本の外交方針の転換に不満を抱いていた、との認識にはかなり疑問が残ります。

 次に疑問なのは、乙巳の変で百済に冷淡な蘇我入鹿を殺害したのに、その後の孝徳朝では百済と国交断絶した、との関氏の見解です。孝徳朝でも百済からの使者は来日していますし、儀式において百済・新羅・高句麗の王族や医者や学者が出席しています。孝徳朝においても、推古朝~皇極朝と同様に、日本は百済・新羅・高句麗とおおむね等距離外交を続けており、こうした状況は基本的に、斉明朝において百済滅亡の報せが届くまで続いたように思います。また、孝徳朝において、親百済派の中大兄と中臣鎌足が主導して蘇我入鹿を殺したことへの対抗として百済と国交断絶するくらいなら、なぜ首謀者の中大兄と中臣鎌足は粛清されなかったのか、という疑問が残ります。両者は天皇(大王)でも粛清できないくらいの勢力を有していたとするなら、そもそも百済と国交断絶することは困難でしょう。まあじっさいには、上述のように孝徳朝でも百済との関係は続いているので、関氏の見解は間違っているわけですが。

 日本の外交方針が大きく変わるのは斉明朝において百済滅亡の報せが届いてからです。関氏は、百済救援軍が、民衆も負けるに決まっていると非難するなか(当時、民衆がそう考えていたのか、はなはだ疑問ですが)で派遣され、じっさいに惨敗した、と指摘します。日本が唐・新羅相手に百済救援という無謀な戦いを選択したのは、狡猾な百済の工作に乗せられてしまったからだ、というのが関氏の見解です。さらに関氏は、中大兄(天智)から信頼されていた中臣鎌足は百済の王子である豊璋と同一人物だった、との見解を提示しています。中大兄は即位のために鎌足と手を組み、ついには鎌足の要請に応じて鎌足の祖国である百済を復興させるために無謀な戦いに挑んだ、というわけです。

 関氏の挙げる鎌足=豊璋説の根拠は、いずれも確たる証拠ではありません。まず墓については、阿武山古墳が鎌足の墓だとして(その可能性は高そうですが)、「百済の王墓と同じ様式」との評価は疑問で、百済古墳の影響を受けている、というくらいの評価が妥当でしょうし、そもそも7世紀後半の日本(ヤマト政権、倭)の支配層の古墳には、阿武山古墳以外にも百済古墳の影響が見られます(関連記事)。百済滅亡後、百済から多くの支配層・知識層が日本に亡命するなか、百済の文化的影響が墓制でも見られる、というだけのことでしょう。次に、鎌足と豊璋がほぼ同年代の人物という可能性は確かにありますが、それを同一人物説の証拠とするのはたいへん苦しいと思います。

 また、豊璋が白村江の戦いの前後の百済に帰国していた時期に、鎌足の動向が見えないとの指摘については、豊璋が帰国する前の斉明朝の記事においても鎌足の動向は『日本書紀』に明記されていないことから、同一人物説の根拠にはとてもならないでしょう。鎌足は一臣下としては『日本書紀』において登場回数の多い人物でしょうが、そもそも紀伝体ではない『日本書紀』において、一臣下の動向が生涯にわたって詳しく描かれることはまずあり得ないと考えれば、とくに同一人物説の根拠とはならないでしょう。なお、この記事では言及されていませんが、鎌足は臨終時に天智にたいして、「生則無務於軍國」と述べており、これは一般的には白村江の戦いでの敗北を意味している、と解釈されているでしょう。これも鎌足と豊璋を同一人物とする説の根拠にされるかもしれませんが、単に、鎌足も百済救援軍派遣に積極的で、中大兄の決断を後押ししたのに、惨敗に終わったことから、『日本書紀』編纂時の権力者である、鎌足の息子の不比等に配慮して、白村江の戦いへと至る鎌足の動向は省略された、と解釈する方が妥当だと思います。

 なお、関氏は日本による百済救援軍派遣を無謀と批判しており、この認識は現代日本社会でも一般的だと思います。そこから、日本と百済との特別に親密な関係を想定する見解は珍しくないでしょうし、日本は百済の植民地だった、との見解さえ提示されています(関連記事)。しかし、結果的に白村江の戦いでの惨敗に終わった日本による百済救援は、当時の「国際情勢」で理解できる妥当なものであり、それはその後の対朝鮮半島外交も同様なので、日本と百済との特別に親密な関係を想定する必要はないと思います(関連記事)。また、百済復興運動の中心となった鬼室福信のもたらした情報から、唐は戦いに介入してこないだろう、と日本の首脳層が判断していたと考えられることからも(関連記事)、日本による百済救援軍派遣が当時の多くの人々から無謀と批判されていた、とは想定しづらいと思います。客観的にも、唐の高宗(李治)は百済(残党)にたいする大規模な軍の派遣に慎重だったものの、劉仁軌の進言により大規模な唐水軍が朝鮮半島へと派遣された、という事情があり、百済救援軍派遣を単に無謀と言えるのか、私は疑問視しています。

 もちろん、日本が激動の朝鮮半島情勢を傍観する選択肢も、唐・新羅と組む選択肢もあったわけですが、百済救援方針が無謀とは考えられなかったことと、窮地にある百済にたいして決定的に優位に立てそうなことから、百済救援方針が採用されたのでしょう。日本は、長年日本に滞在し、復興百済の王に迎えられることになった余豊璋に織冠を授けており、(将来の)百済王を明確に臣下に位置づけられる、という政治的成果に大きな価値を認めたのでしょう。おそらく鎌足もそうした観点から百済救援軍派遣を支持し、中大兄もその進言を受け入れたのでしょう。

 このように、関氏の歴史認識は基本的に間違っていると思うのですが、この記事では韓国を批判し、警戒を促すような趣旨になっているためか、悪名高いヤフーコメント欄においてさえ、以下に引用(改行は基本的に省略しました)するような好意的感想が見られるのはたいへん残念です。

やはり半島の人は裏切りと嘘の歴史が現在まで繰り返しである事が理解できました。やはり付き合いは距離を置くべきと先人は教えを認識せざる得ません。
本当ならばすごいはつけん。藤原氏は百済王家の生き残りということになる。いずれにせよ、嘘つきというところは、一千年ぐらいじゃ治らない。つまり、淡々と自滅を待つのがベストてとこでしょうかね
ということは、藤原氏は百済のお家柄なんですね。大臣の蘇我氏をクーデターで亡き者にし、中臣が藤原と改名して実権を握り乗っ取り完了。日本人って昔からアマアマだったのね…
すごいなぁ。1400年も前のことを研究して詳細を推察する学問は興味深いです。ただ、その昔から、かの国は同じようなことをしているんですね。民族のDNAですね。日本はやっと普通の対応をし始めたので、これからの関係性が期待できます。


 もちろん、関氏の歴史認識を批判するコメントもあるわけですが、「ネトウヨ」や「嫌韓派」の一定以上の割合の動機は、「愛国」や「郷土愛」よりむしろ、韓国、さらには日本の「左派」や「リベラル」といった「進歩的で良心的な」人々への反感の方が強く、前近代史に強い関心はないため、「愛国的」見解との整合性もとくに問わない、という以前からの私の見解を補強しているように思います。百田尚樹『日本国紀』にもそうした傾向が見られ(前編および後編)、「愛国的」観点からは、とくに古代に関して「売国的」・「反日的」と言えるような記述もあるのですが、Amazonでの評価は高く、絶賛する人が少なからずいます。

 もちろん、『日本国紀』での「反日的」記述を批判する「ネトウヨ」もいるでしょうし、「ネトウヨ」のような雑な区分では、その内部の意見は多様に決まっている、ということなのだと思います。こうした現象を、日本社会の劣化と解釈する人は少なくないでしょうが、人権意識に関して昔はもっとひどく、インターネットの普及により可視化されるようになった、という側面が大きいと思います。もっとも、人権意識に関して、昔(たとえば1970~1980年代)と現代とで、ヨーロッパ北部および西部諸国との相対的な格差が拡大している、という可能性は高いかもしれませんが。まあ、こうして他人事のように述べている私も、「左派」や「リベラル」といった「進歩的で良心的な」人々から見たら「ネトウヨ」に他ならないのでしょうから(関連記事)、上述の私見もヤフーコメント欄と大して変わらず「ネトウヨ」的だ、と批判・罵倒・嘲笑されそうではありますが。

 なお、個人的にたいへん残念なのは、ヤフーコメント欄において、鎌足と豊璋は同一人物だったとする説を知らなかった、との感想が散見されることです。『天智と天武~新説・日本書紀~』は、まさに鎌足と豊璋は同一人物だったとの設定を採用していたのですが、やはり知名度の低い漫画作品だったのでしょうか。『天智と天武~新説・日本書紀~』の連載が始まってまだ1年が経過していない頃、当ブログの記事 に「この天智と天武は関さんが原案だとばかり思いました」とのコメントが寄せられました。私もそうですが、関氏の見解を知っていれば、『天智と天武~新説・日本書紀~』が関氏の見解を採用している、とすぐに考えることでしょう。もっとも、大海人(天武)が通説にしたがって中大兄よりも年少といった根本的設定のいくつかは、関説とは異なるわけですが。

長澤伸樹『楽市楽座はあったのか』

 シリーズ「中世から近世へ」の一冊として、平凡社より2019年2月に刊行されました。以前は「楽市楽座」について強い関心を抱き、色々と調べましたが、もう15年以上勉強を怠っていたので、最近の研究成果を把握するために読みました(まあ、15年前に最新の研究成果を把握できたいたのかというと、そうではないのですが)。本書は「楽市楽座」に関する各史料を個別の状況に即して検証しており、学説史も簡潔に紹介していますから、「楽市楽座」に関する一般向け書籍として現時点では決定版と言えるでしょうし、長く参考にされ続けると思います。私のような非専門家が「楽市楽座」について今後何か発言しようとしたら、まず本書を参考にすべきでしょう。

 本書はまず、「楽市楽座」とはいっても、関連文書22通で、「楽市」は14通、「楽市楽座」は7通、「楽座」は1通での使用が確認されている、と指摘します。「楽座」はより限定的な場面でしか使用されなかった、というわけです。また本書は、そもそも「楽市楽座」関連文書自体、時間的にも地理的にも限定されていた、と指摘します。現存文書では、時間的には1549年(西暦は厳密な換算ではなく、1年単位での換算です)~1610年まで、地理的には東は武蔵国、西は播磨国までとなります。日本史上、「楽市楽座」はかなり限定的な使用だったことになります。

 そこから本書は、そもそも「楽市楽座」には、近世への道を切り拓いたというような政策的効果があったのか、疑問を呈しています。本書は「楽市楽座」関連文書を個別に検証し、戦乱後の市場の復興や、敵対的勢力との関係の中での物流の確保といった、独特の事情があったことを指摘します。中世から近世への大きな流れの中、それを推し進める役割を果たしたというよりは、個別の事情により「楽市楽座」が要請された、というわけです。また本書は「楽市楽座」に関して、大名側からの恣意的側面だけではなく、地域社会の働きかけという観点も重視しています。

 さらに本書は、「楽市楽座」により市場の繁栄が保証されたわけではなく、衰退した場合もそれなりにあり、江戸時代には人々が「楽市」や「楽座」といった用語に無関心だったことからも、「楽市楽座」は近世を切り拓くような画期的政策ではなかった、と指摘します。この観点からは当然、織田信長の「楽市楽座」を先進的・画期的とする見解は否定されます。私は20年以上前から信長の「先進(革新)性」を強調する見解に疑問を抱いてきたので(ネット上で最古の関連記事は2001年5月17日公開)、信長の保守的傾向を強調する近年の傾向や、本書の見解には基本的に同意します。

 「楽座」についての本書の見解はなかなか興味深いものです。私は以前、「楽座」とは特定の座に属していない商人も「楽市場」では商売可能なことを意味する、と考えていました。本書はもちろん、「楽市楽座」に近世への道の開拓という積極的側面を強調する見解で想定される、座の廃止を否定しているのですが、むしろ、大名側が座に特権商売の対価として義務づけてきた役銭の支払を免除し、負担を伴わない本来あるべき姿たる「楽」へと立ち返らせる政策だった、と主張しています。本書は、「楽座」が「楽市」よりも限定的だったのは、座からの役銭に財政基盤(の一部)を依存していた大名側の都合によるものだった、と推測しています。それでも時として「楽座」を大名側が認めたのは、上述のような個別の事情があったからでした。もちろん信長にも、他の戦国大名と同様に座を廃止する必要はなく、信長は伝統的な体制を活用して勢力を拡大していきました。

 本書は、座の解体策を進めたのは豊臣秀吉だった、と指摘します。本能寺の変直後の秀吉にとって、信長が構築した支配体制をいかに継承し、自身の正当性を示すのかが重要でしたが、1585年7月に関白に任じられた頃から、座を否定して商人支配体制を大規模に再構築するという新たな政策を実行していった、と本書は推測します。「楽座」の最後の事例が1585年10月であることは、そうした状況変化を反映しているのだろう、と本書は指摘します。一般に「織豊政権」と呼ばれますが、信長と秀吉との違いは大きいのではないか、と以前から私は考えていました。商人統制の観点からも、信長と秀吉の違いは大きいようです。

肉食と菜食の環境への影響

 肉食と菜食の環境への影響に関する研究(Eshel et al., 2019)が公表されました。この研究は、コンピューターモデルを用いて、牛肉のみ、またはアメリカ合衆国の主要な3種類の肉(ウシ・トリ・ブタ)の代わりになる野菜を使った食事(数百種類)を考案しました。野菜を使った食事は、おもにダイズ・ピーマン・カボチャ・ソバ・アスパラガスにより構成されています。この研究では、代替対象の肉を使った食事よりも有益である必要はないものの、少なくとも同程度の栄養価のある野菜を使った代替食をモデル化し、環境への影響も評価することが目的とされました。それぞれの食事は、代替対象の肉のタンパク質含有量(牛肉由来のタンパク質が1日当たり13グラム、3種類の肉由来のタンパク質の合計が1日当たり30グラム)と正確に一致し、その他の43種類の栄養素(ビタミンや脂肪酸など)の必要量も満たすようにモデル化されました。

 肉を全量代替する食事の総タンパク質含有量の1/3は、ソバと豆腐によって賄われましたが、そのための窒素肥料と水の使用量は、代替対象の肉を生産するために必要な量の12%にとどまり、その栽培に必要な耕作地の規模は、肉を生産するために必要な牧草地の22%弱でした。牛肉の代替食の総タンパク質含有量において最も大きな割合を占めたのがダイズで、ダイズ栽培に要する窒素肥料の使用量は、牛肉生産に必要な全窒素肥料のわずか6%でした。アメリカ合衆国では、野菜を使った肉の代替食により、1年間に約2900万ヘクタールの耕作地、30億キログラムの窒素肥料の使用量、2800億キログラムの二酸化炭素排出量が削減されると推定され、食品関連の水使用量は15%増加すると予測されました。肉食は環境負荷が高い、との認識は広く浸透しているでしょうが、このように具体的に検証されることの意義は大きいと思います。以下は『ネイチャー』の日本語サイトからの引用です。


【環境】肉食と栄養的に健全な菜食の環境影響分析

 このほど実施されたモデル化研究で、米国人が肉の代わりにタンパク質含有量の変わらない野菜を使った食事をとれば、基本的な栄養所要量を満たしつつ、牧草地を全く使用せずにすませることができ、食料生産に現在必要な耕作地を35~50%削減できることが明らかになった。これにより窒素肥料の使用量と温室効果ガスの排出量を削減できる反面、食料関連の水使用量だけが増加することが示唆されている。この研究知見を報告する論文が、今週掲載される。

 今回、Gidon Eshelたちの研究グループは、コンピューターモデルを用いて、牛肉のみ、または米国の主要な3種類の肉(牛肉、鶏肉、豚肉)の代わりになる野菜を使った食事(数百種類)を考案した。野菜を使った食事は、主にダイズ、ピーマン、カボチャ、ソバ、アスパラガスによって構成されている。今回の研究におけるEshelたちの目標は、代替対象の肉を使った食事よりも有益である必要はないが、少なくとも同程度の栄養価のある野菜を使った代替食をモデル化し、環境への影響も評価することだった。それぞれの食事は、代替対象の肉のタンパク質含有量(牛肉由来のタンパク質が1日当たり13グラム、3種類の肉由来のタンパク質の合計が1日当たり30グラム)と正確に一致し、その他の43種類の栄養素(ビタミン、脂肪酸など)の必要量も満たすようにモデル化された。

 肉を全量代替する食事の総タンパク質含有量の3分の1は、ソバと豆腐によって賄われたが、そのための窒素肥料と水の使用量は、代替対象の肉を生産するために必要な量の12%にとどまり、その栽培に必要な耕作地の規模は、肉を生産するために必要な牧草地の22%弱だった。牛肉の代替食の総タンパク質含有量において最も大きな割合を占めたのがダイズで、ダイズ栽培に要する窒素肥料の使用量は、牛肉生産に必要な全窒素肥料のわずか6%であった。米国では、野菜を使った肉の代替食により、1年間に約2900万ヘクタールの耕作地、30億キログラムの窒素肥料の使用量、2800億キログラムの二酸化炭素排出量が削減されると推定され、食品関連の水使用量は15%増加すると予測された。



参考文献:
Eshel G. et al.(2019): Environmentally Optimal, Nutritionally Sound, Protein and Energy Conserving Plant Based Alternatives to U.S. Meat. Scientific Reports, 9, 10345.
https://doi.org/10.1038/s41598-019-46590-1